なぜ7回制は反対多数でも止まらないか―高野連が「全員の命」守るために貫く伝統より改革の姿勢


　高校野球が7回制に変更されるか否か、議論は導入可否を決断する最終局面に入った。

　今夏の高校日本代表監督を務めた小倉全由氏ら15人で構成された検討会議は、今年1月から10度の会議を開き、熱中症対策などを理由に「7回制を採用することが望ましい」と結論づけた。

　その回答を受け取った日本高野連の理事たちが、来年に開かれる会議内で最終判断を下すことになる。


　日本高野連が加盟校に実施したアンケートでは反対が70・1％を占めたように、拒絶反応は明らかだ。

　現場の声を覆してまで、なぜ議論を前に進めようとしているのか。その背景には、関わる全ての人の命を守るためなら変革を厭わない高野連側の覚悟と責務がある。

　高野連関係者も「試合より練習の方がきつい」などの意見は百も承知。ただし酷暑での試合には、鍛えられた選手でも後遺症が残るようなアクシデントが起きる可能性は捨てきれない。

　7回制導入のデメリットに挙げられる「出場機会の減少」「競技レベルの低下」「過去の大会記録との整合性」「9回のドラマ」のどの理由よりも、球児や関係者の安全の方が遥かに価値があることは間違いない。


　では、本当にイニング数を減らすことでしか対処できないのか、まだ打つ手が残されているのか。2イニング減らしたところで、どれだけの安全が担保されるか数値化できない以上、高野連が反対派を納得させることは今後も難しいだろう。

　ただ、検討会議の前身として昨年開かれていた「ワーキンググループ」には以下のような議事録が残されている。

　「危機管理の面から、最悪なのは“何も対策を講じない”ということ。何もせず、大会に関わる選手、役員、審判員、応援する生徒、観客の中から重大事故が発生した場合、誰がどのような責任を負うのかを肝に銘じるべき」

　7回制の検討会議がまとめた最終報告書の1ページには、

　「高校野球が目指すもの」として、「成長期である部員の健康を守ることならびに高校野球に関わる全ての人が安全に、安心して関与することができる対策を積極的に推進していく」と明記されている。

　甲子園常連校から部員不足の高校、さらには運営側、観客も含めた「全ての人」の未来を守るため、現場の反対意見を押し切ってでも7回制を導入すべきだと、検討会議のメンバーは結論づけたのだ。

　検討会議の言葉を借りれば「酷暑への対策は待ったなし」。伝統の継承を求めるがゆえに、高校野球を命がけの部活動にしてはならない。　　

　検討会議メンバーは腹をくくって、日本高野連に7回制導入を突きつけた。